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2008年02月11日

海外投資即実践講座―タイ・ベトナム・ドバイ・アメリカと新興国

海外投資即実践講座―タイ・ベトナム・ドバイ・アメリカと新興国
BRICs、VISTAということばもかなり浸透し、今や「海外投資」は、大きなリターンが期待できるひとつの資産運用法として定着してきているようにも思えます。しかし、さまざまな情報が行き交う中で、どの情報を信じればいいのか迷っている方も多いのではないでしょうか。
本DVDでは、各国の投資スペシャリストや、実際にその国の投資を切り開いた「先を行く投資家」をお招きして、その魅力や知っておかなければいけないリスク面、そして実際に講師が自分の足で、自分の目で得てきた生の現地情報をお届けします。

海外投資に興味がある方、どの国に、どのように投資をするべきか悩んでいる方、世界に飛び出したい方!あなたを魅力的な海外投資の世界へと導きます。

「タイ」、「ベトナム」、「ドバイ」、そして、「不動産投資王が語るアメリカ、ベトナム、中国」・・・などなど、盛りだくさんでお送りするスペシャルDVDです。

いざ、投資で世界へ――!!













海外投資即実践講座―タイ・ベトナム・ドバイ・アメリカと新興国




割安銘柄がひしめき合う、バリュー市場「タイ」



GDP成長率:5.0%
PER:8.70倍(香港14.50倍、東京28.20)
配当利回り:3.77%(香港3.07%、東京1.02%)



■阿部俊之氏からのコメント
アジア各国での経済と株式市場が上昇している中でBRICsに続いて成長している国があります。タイ現地で働いていた経験と集めた情報を凝縮して、バンコクから東京へ帰国して、お話しようと思います。暫定政権からいよいよ始まる民主化へのプロセスが12月から始まろうとしています。
タイの政治の状況、民間の消費動向、日本とタイの自由貿易協定の経済の見通しから、現地でしか分からない情報、タイ語でリサーチした情報を当日会場でダイレクトにお伝えできれば幸いです。今後有望なセクター、業界、タイ株式市場の特徴、期待できる点、気をつけなければならない点、2008年へ向けた有益な情報をピンポイントでお話しします。
現地から貴重な情報を聞くチャンスです。

■プログラム


何故海外投資?
インドシナ経済圏(ベトナム、タイ、ラオス、ミャンマー、カンボジア)
タイの政治状況
タイの政党勢力図
2007年のSET総合指数
今後のタイ経済キーワード
タイ国内経済
ASEANスキームで伸びる企業群-インフラ建設、運輸関連、工業団地、エネルギー関連
タイの国内需要で伸びる企業群-食品・外食、小売・サービス、銀行、金融、住宅
外資参入で伸びる企業群-不動産、病院サービス、通信、鉄鋼、PC部品
成功事例
タイ国の特徴的な点




■講師/阿部俊之(あべ・としゆき)
現在タイ国内現地で働きながら、タイの経済情報をリサーチするインベスター。
3年ほど前からタイの経済の発展を信じ、タイ株投資を始める。タイで高級車販売をしていた影響でタイの富裕層、日本人社長とのネットワークを広げつつ、独自にタイ企業の現場、各地域の産業を調査。
同じく2004年ごろから日本と香港、タイでの海外分散投資をしながら、「タイ株(アジア株)と海外投資」のブログを運営。月間アクセス25000人〜30000人を超える海外投資ブログとしてはトップクラスの人気の高いサイトを更新中。





急成長で大きく儲ける、グロース市場「ベトナム」


GDP成長率:8.2%
2000年/上場2銘柄→2007年/上場200銘柄以上・時価総額3.5兆円
驚異的な成長はこれからも続くのか?!



■福森哲也氏からのコメント
ヨチヨチ歩きだったベトナム証券市場も、ようやく小学校ぐらいには入学したかもしれません。ホーチミン証券取引所には120社以上の上場企業(時価総額 2.5兆円)が、2005年に開設されたばかりのハノイ証券取引センターにも 100社近い上場企業(時価総額1兆円)が誕生しています。
ベトナム経済もベトナム証券市場も日本の昭和30年代後半から40年代の日本と本当に似かよっています。日経新聞で現在連載されている田淵節也元野村證券会長の『私の履歴書』を読んでいると、たまに「あれ、これってベトナムの話だっけ?」と思ってしまいます。
米国発の世界同時株安の影響を世界中で一番受けている、金融商品取引法に右往左往している日本証券市場のすぐ近くで、5年後、10年後の”未来”に向けて確実に前進しているベトナム証券市場。そのベトナム証券市場への取り組み方とリスクを、現地の目線(セミナーの2日前にベトナムから戻ってきます)を織り交ぜながら、皆さんにお話できたらと思っています。

■プログラム


高度経済成長中のベトナム経済
ベトナムの産業
温故知新:昭和40年代の日本
8年目を迎えたホーチミン1部市場
3年目を迎えたハノイ2部市場
ベトナム株式市場への3つの冷水
ベトナム株への投資のタイミング
国営企業の株式会社化OR株式会社の設立直後
IPO→POへの参加
OTC(未上場)市場での買付け
上場市場での売買
ベトナム株式市場を牽引する3つのテーマ
主な上場企業
気になる未上場・IPO企業
ベトナム株投資への3つの入り口
ロータスIMCの活用の可能性
証券会社の新設ラッシュ
不動産開発現場
ベトナム株投資に伴う3つのリスク
■講師/福森哲也(ふくもり・てつや) →ブログ
1964年シンガポール生まれ。東京大学法学部を卒業後、日欧を代表する戦略コンサルティングファームにおいて、金融・資産運用事業領域の戦略策定、M&A、日本市場参入支援等多くのプロジェクトで活躍。上場ITベンチャーの執行役員、ソニー子会社の役員・経営会議メンバーなどを経て、現在、株式会社STIサポート代表取締役。IT・通信/投資領域でベトナムと日本の架け橋を目指すVINICORP株式会社(ベトナム ハノイ市)のディレクターも兼ねる。
17年以上にわたるベトナム定点観察+経営コンサルティング経験+ベトナム株投資実践経験をベースに、2006年9月、本邦初のベトナム株投資の本『日本人が知らなかったベトナム株』を出版。日本でのベトナム株投資ブームの火付け役となる。






ついにネットトレードが実現!世界最先先端ドリーム「ドバイ」


GDP成長率:8.9% (アラブ首長国連邦)
ドバイ市場時価総額:8兆円
リアルタイムのネットトレードが実現!
■石田和靖氏からのコメント
ペルシャ湾岸の小さな国ドバイをご存知ですか?
ドバイの経済成長は「アラビアの奇跡」とも呼ばれています。そんないくつもの奇跡を生み出してきたドバイにも証券取引所があります。ドバイ証券取引所は2000年にオープンしたばかりのまだ新しい未成熟なマーケットです。
しかし世界を舞台に活躍するグローバル企業や、増収増益を続ける成長企業も数多く、今後のIPO件数も大きく増加する見込みです。ドバイは強力なリーダーシップと具体的な経済政策で、金融・貿易・メディア・IT・メディカルなどを中心とした経済の多角化を進めています。中でも特に金融はドバイの目玉の戦略産業で、この地域の国際金融センターを目指すべく日々進化しています。「アラビアの奇跡」はまだ始まったばかりです。
今後長期的に発展し続けるであろう、ドバイの魅力とその影に潜むリスクを最新の情報を交えながらお話します。

■プログラム


MENA(Middle East and North Africa)
湾岸協力会議(GCC)加盟6カ国
GCC諸国の株価インデックスの推移
GCC諸国のファンダメンタル
GCC諸国の経済概況
高値を維持する原油価格
湾岸6カ国単一通貨、2010年導入(予定)
外国人株式保有枠
変化・成長し続ける都市ドバイ
今後のプロジェクト
ドバイのカリスマシェイク・モハメッド
ドバイ・ストラテジック・プラン2015
エコノミック・フリー・ゾーン
ドバイの人口増加率とGDP
ドバイの最近の動向
大手機関投資家のドバイ市場の評価
ドバイと湾岸諸国の投資リスク
ドバイと湾岸諸国投資のまとめ
■講師/石田和靖(いしだ・かずやす) →ブログ
ザ・スリービー 代表取締役。 1971年東京生まれ。会計事務所に10年間勤務、主に法人税業務と財務コンサルティング業務を中心に携わる。UAE、パキスタン、ミャンマー、タイ、ベトナム、インドネシアなど中近東〜東南アジアエリアの外国人経営者の法人を多く担当。その後、(有)ザ・スリービーを設立。年に十数回、香港・タイ・UAEなど各国を訪問し、香港やドバイの証券会社にも太いパイプを持つ。世界の投資情報を集約させるべく構築された、「海外分散投資に燃える同志が集まるSNS “World Investors”」を企画・デザイン。





「世界の不動産プロジェクトリーダーが語る、
世界のマーケット分析」
投資の最先進国「アメリカ」の動向、そして新興国との関係は!?



■DAVID HONDA氏からのコメント
自分の先祖のルーツである、日本の皆さんに様々な情報をお伝えできる事をとても楽しみにしています。
不動産と株は、実は常に密接な関係にあります。特に新興国への投資は、一般のマスコミではほとんど発表されない政治的要素と、その国の不動産開発の方向性を知らずして、着実な株投資はできません。
不動産投資の本場アメリカでの35年以上の経験に基づき、サブプライムローンが及ぼす今後のアメリカ不動産、そして世界不動産のゆくえ、その中でも特に私自身が政府と直接関わりのある、中国、ベトナム、アイランドプロジェクトなどの貴重な情報をお伝えしたいと思います。

■プログラム


アメリカ史上における金融危機
サブプライム問題
サブプライム問題にたいする対策
サブプライムローン問題の結末
アメリカ人口の上昇
不動産投資ブームの国に投資する際の注意点
ベネズエラの例、エクアドルの例、中国の例、メキシコの例
チャイナ・リスクとその将来
ベトナムの今と今後
ベトナムの発展、その動向
アメリカのアイランド・プロジェクト-グアム島、米領バージン諸島
ベトナム投資について

米ドル為替と米経済の関係
証券市場と不動産市場の関連
米国不動産のタイプ
不動産投資の基本ガイドライン
マスコミの落とし穴
Q&A
DAVID HONDA(デビッド・ホンダ)
DSホンダ建設代表取締役社長。DSホンダインターナショナル代表取締役社長。日系アメリカ人。
不動産の本場アメリカで30年以上の経験、情報、分析に基づき、常に「勝ち組不動産投資」をプロデュース。政治にも精通する商業プロジェクト界のリーダー。カリフォルニア州ノースリッジ大学卒業後、20代から高層オフィスビルのプランナー、技術製図などのエンジニア的な分野で頭角を現し、高層ビル建設、インテリアデザインなど幅広い分野で活躍。、ロサンゼルスオリンピックプロジェクト、ワールドトレードセンタービル、ビバリーヒルズのロデオドライブの主要店舗など数え切れない国家不動産プロジェクトに携わる。現在はアメリカ国内のみならず、ベトナム、中国をはじめ、数々の諸外国政府から不動産プロジェクト依頼を受けている。
DVD 海外投資即実践講座―タイ・ベトナム・ドバイ・アメリカと新興国



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